PMOフリーランスの単価と年収|業務委託で稼ぐコツを徹底解説

「PMOの業務委託ではどのような案件がある?」
「フリーランスのPMOはどれくらいの年収を得られる?」と疑問をお持ちの方がいるかもしれません。
現在はPMOへの需要が増加しており、業務委託・フリーランス向けの案件も多く見られるようになりました。
業務委託での働き方に興味があるPMOの方は、メリットとデメリットについて理解することが大切です。
本記事では、PMOの業務委託における単価相場や、PMOが業務委託契約で働くメリット・デメリットについて解説します。
PMOは業務委託で稼げるのか?
PMOは業務委託で稼げるのでしょうか?
まずは前提知識から確認していきましょう。
PMOとは
PMO(Project Manegemet Office:プロジェクトマネジメントオフィス)とは、プロジェクトマネジメントに関連する業務を行う部門や構造システムのことです。
コンサルティング業界においては、PMOの現場に携わるコンサルタント人材のことをPMO(もしくはPMOコンサルタント)と呼びます※。
プロジェクトの品質管理や進捗管理などをはじめ、事務作業や人材管理など、PMOに求められる役割は多岐にわたります。
※本記事におけるPMOはコンサルタント人材を意味しています。
PMOの基本的な知識に関しては、以下の記事を参考にしてください。
PMOフリーランスとしての収益ポテンシャル
PMOは業務委託でも十分稼げる可能性があります。
近年はPMOへの需要が高まっていますが、人材不足を課題視する企業は少なくありません。
そこで(フリーランスなどの)外部人材を活用しようとする動きが見られています。
実際にPMOを含むフリーコンサルタントへの案件を紹介しているExpertyでは、月単価100万円の案件も扱っています。
こういった高単価案件を獲得できれば、PMOは業務委託で効率的に収益をあげられる可能性が高いです。
PMOフリーランスの単価相場と年収|会社員との比較
業務委託・フリーランスとして働くPMOの平均年収は、個人の働き方や案件の条件、受注量などによって変わってきます。
しかし、PMOの業務委託案件の単価相場は「80〜100万円程度」なので、1,000万円以上の年収も珍しくありません。
ちなみに会社員のPMOの平均年収は「600万円程度」です。
そのため、効率的に報酬を得たい方は、フリーランスの方が向いているかもしれません。
月単価100万円以上の案件を効率的に探したい方は、Expertyに登録してみてください。
ExpertyではPMOを含むフリーコンサルタント向けの高待遇の案件を紹介しています。
PMOが業務委託で働くメリット
PMOが業務委託で働くメリットはあるのでしょうか?
以下で詳しく確認していきましょう。
高収入を得られる
PMOは業務委託で働くことで、効率的に報酬を得られる可能性があります。
以下、会社員との比較表です。
| 業務委託(フリーランス)で働くPMOの平均年収 | 会社員として働くPMOの平均年収 |
| 個人によって大きく異なるが、1,000万円以上の年収も実現可能 | 600万円〜700万円程度 |
業務委託で働く場合、どのような案件をどの程度受注するかは個人によるところが大きいです。
そのため、平均年収も個人によって大きく異なります。
しかし、月単価100万円以上の業務委託案件も珍しくないため、1,000万円以上の年収を実現することは可能です。
好きな仕事を選べる
好きな仕事を自分で選べる点も、業務委託で働くメリットでしょう。
会社員のPMOの場合、会社側がアサインしたプロジェクトマネジメントに携わることが多いです。
しかし、業務委託の場合は自分で応募する案件を決められるため、より主体的に動くことができます。
「自分の興味のあるプロジェクトに携わりたい」という方は、業務委託の方が向いているかもしれません。
自由な働き方を実現しやすい
PMOが業務委託で働くメリットとして、自由な働き方を実現しやすい点が挙げられるでしょう。
常駐タイプの業務委託案件もありますが、多くの案件では働く場所や時間が決められていません。
自分のスケジュールに合わせて仕事を進められるので、自由度の高い働き方を実現できるのです。
そのため、ゴールデンウィークやお盆休みを避けて長期休みを取る、旅行先でワーケーションするなども可能になります。
未経験から挑戦できる
PMOの業務委託案件の中には、未経験向けのものも多数見受けられます。
PMOへの需要が高まっていますが、人材が不足していることが影響しているかもしれません。
とはいえ、業務委託やフリーランスでは即戦力が求められる傾向にあります。
そのため、スキルや実績があった方が好条件の案件を獲得しやすいです。
未経験から挑戦したい方は、案件に取り組む中で徐々にスキルを身につけ、最終的に高単価案件の獲得を目指すと良いでしょう。
PMOフリーランスの在宅・フルリモート案件で柔軟に働ける
PMOフリーランスの大きな魅力は、フルリモート・在宅で働ける案件が増えていることです。
Expertyでは、大手SIerの部門付けPMO、金融機関のインフラ刷新PMO、SAP再構築の要件定義支援などフルリモート案件が掲載されており、地方在住でも首都圏案件への参画が可能です。
ただし、キックオフや重要な意思決定会議のみ出社が求められる「一部リモート併用」の案件も多いため、稼働開始前に出社頻度を確認しておくと安心です。
PMOフリーランスのデメリットと注意点
PMOが業務委託で働くことで、多くのメリットを得られることがわかりました。
それでは、どのようなデメリットがあるのでしょうか?
福利厚生がない
PMOが業務委託で働く場合、福利厚生がない点が懸念されるでしょう。
業務委託契約の場合は、会社員とは異なり労災保険や雇用保険などの社会保険に加入できないためです。
もし事故等で怪我をしても、社会保険の手当を受けることができません。
ただ、近年はフリーランス向けの保険制度も整備されており、心配な方はそういったサービスの活用も検討すると良いでしょう。
案件獲得の波で収入が不安定になる
業務委託で働く以上、契約終了後の空白期間によって収入が不安定になるリスクは避けて通れません。
PMO案件は3〜6か月単位の契約が多く、プロジェクトのフェーズが切り替わるタイミングで契約終了となるケースが珍しくないためです。
対策として有効なのが、複数のフリーランスエージェントへ併用して登録することです。
1社のみに依存していると、その時期の案件供給状況によって空白期間が長引く可能性がありますが、2〜3社に登録しておけば次案件の選択肢が広がり、稼働の途切れを最小限に抑えられます。
責任の範囲が増える
責任の範囲が増える点も、PMOが業務委託で働くデメリットのひとつです。
会社員の場合、トラブル発生時は会社がカバーしてくれます。
しかし、業務委託の場合は自分でトラブルに対処しなくてはいけません。
スキル不足で契約が切られたという事態が発生しても、自分の責任となるのです。
業務委託契約で働くメリットとデメリットについては、以下の記事をご確認ください。
PMOが業務委託で働く際のポイント
PMOが業務委託で働く場合、注意すべきポイントがいくつかあります。
以下で、気をつけたいポイントについて確認していきましょう。
会社員として実務経験を積む
業務委託で働きたいPMOの方は、十分なスキルや実績があるかを確認しておきましょう。
未経験でも応募できるフリーランス・業務委託案件はあるものの、高単価案件を獲得するためには、ある程度のスキルや実績が要求されるためです。
自分自身のスキルが不足していると感じた場合、まずは会社員として経験を積むのが良いかもしれません。
研修制度が整っている会社等で経験を積めば、基礎的なビジネススキルが身に付くだけでなく、業務を通じて実践力を身につけられます。
資格を取得する
資格を取得した方が、業務委託案件に応募する際に有利に働くケースがあります。
資格は自分のスキルや知識を客観的に証明するのに役立ち、企業からの評価も得やすくなるためです。
PMO関連の資格としては、以下の資格が挙げられます。
- プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格
- PMOスペシャリスト認定資格
- プロジェクトマネージャ試験(IPA)
- PMP
他にもIT知識や語学力関連の資格を取得すると、応募できる案件の幅を広げられる可能性があります。
案件獲得チャネルを複数確保する
PMOフリーランスとして安定稼働を続けるには、案件獲得チャネルを複数確保することが欠かせません。
エージェントだけに依存すると紹介案件の母数や条件に偏りが出やすく、長期的にはチャネル分散によるリスクヘッジが効いてきます。
具体的には、フリーランスエージェントを軸に、過去のクライアントや元同僚からの人脈紹介、X(旧Twitter)やLinkedInでの専門領域の情報発信を組み合わせるのが王道です。
特に人脈経由の直契約案件はマージンが発生しない分単価が高くなりやすく、エージェント案件と組み合わせることで全体の収入を底上げできます。
PMOフリーランスエージェントを活用する
効率的に業務委託案件を探したい方は、フリーランスエージェントを活用しましょう。
フリーランスエージェントは、フリーランス向けの案件を紹介してくれたり、事務作業をサポートしてくれたりするサービスです。
フリーランスエージェントを活用することで、案件探しに時間をかける必要がなくなり、自分の業務に集中しやすくなります。
PMOフリーランスに関するよくある質問
PMOフリーランスは未経験から始められますか
PMOフリーランスは、完全未経験から独立するのは現実的ではありません。
ただしPMやSE、コンサルタントとしての実務経験があれば、PMO未経験でも応募できる支援型案件は一定数存在します。
特にコンサルティングファーム出身者は、論理的思考力やプロジェクト進捗管理スキルを評価され、PMO実績がなくても参画できるケースが見られます。
まずは支援型PMOからスタートし、議事録作成や進捗管理の実績を積みながら管理型・主導型PMOへステップアップしていくのが現実的なキャリアパスです。
PMOフリーランスはフルリモートで働けますか
PMOフリーランスはフルリモートで働ける案件が多く、特にIT系・DX推進系の案件ではリモート対応が標準化しつつあります。
一方で、金融機関の勘定系刷新や官公庁向けの機密性が高いプロジェクトなどはセキュリティ要件から一部出社必須の案件も残っています。
業界別に見ると、IT・通信・Web系はフルリモート比率が高く、金融・公共系は一部リモート併用が中心という傾向です。
完全在宅にこだわる場合は、Expertyのようにフルリモート案件を多数扱うエージェントを複数併用し、希望条件に合う案件の母数を確保しておくことをおすすめします。
PMOの業務委託ならExpertyがおすすめ
PMOの業務委託案件をお探しの方は、ぜひExpertyに登録してみてください。
Expertyは、フリーランスのDX/ITエンジニア・PM/PMO・コンサルタント向けに案件を紹介するサービスです。
「月単価100万円以上」「週3勤務」など条件を指定できるため、希望に沿った案件が見つかります。
ご登録者の90%近くが継続して案件を獲得しており、70%以上が100万円以上の案件を獲得しています。
興味のある方は、公式サイトで詳細をご確認ください。
まとめ
ここまで、PMOフリーランス의 単価相場や年収、業務委託で働くメリット・デメリット、案件獲得のポイントについて解説してきました。
PMO人材への需要はDX推進と大規模システム刷新を背景に拡大しており、職階や専門領域次第で月単価100万円超の案件を獲得することは十分可能です。
Experty(エキスパティー)は、フリーランスのDX/ITエンジニア・PM/PMO・コンサルタント向けに案件を紹介するサービスで、フルリモートや週3稼働など柔軟な働き方に対応した高単価案件を多数扱っています。
在宅・フルリモートで柔軟に働きながら月単価100万円以上の高単価PMO案件を獲得したい方は、今日Expertyに登録して自分に合った案件をチェックしてみてください。
記事監修者の紹介
アメリカの大学を卒業後、株式会社NTTデータに入社。
コンサルティングファームへ転職しデロイトトーマツコンサルティング・楽天での事業開発を経て、取締役COOとして飲食店関連の会社を立ち上げ。
その後、コロニー株式会社を創業。
