医療経営コンサルタントとは？仕事内容や年収・求められるスキルや資格を解説
コンサルティング市場は年々拡大しており、コンサルタントが携わる業界は多岐にわたります。
その中でも「医療経営コンサルタント」は、病院・介護施設・福祉施設や、医薬品会社・医療機器メーカーの経営コンサルティングを専門に行っています。
医療と経営に関するハイレベルな専門知識が求められるので、難易度が高いイメージが先行しがちですが、人の命や健康を守れるやりがいのある職業です。
本記事では、医療経営コンサルタントに興味がある方に向けて、仕事内容や年収、求められるスキルやおすすめの資格について解説します。
コロニー株式会社が運営する「Experty」では月額報酬200万円を超えるフリーランス向けのコンサル案件を紹介しています。詳細はこちらからご確認ください。
目次
医療経営コンサルタントの仕事内容
本章では、医療経営コンサルタントの仕事内容について、以下2つに分けて解説します。
- 医療法人・クリニック向けコンサルティング
- 医療機器・医薬品メーカー向けコンサルティング
2つの違いについて詳しく知りたい方や、医療経営コンサルタントに興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください。
医療法人・クリニック向けコンサルティング
医療法人・クリニック向けのコンサルティングでは、開業医や開業予定の医師、介護福祉施設の施設長に対して経営コンサルティングを行います。
業務改善・人事・会計・システムの導入・マーケティングなど、経営につながる項目であれば、幅広くサポートに入ります。
経営に関する知識だけでなく、人事や組織作りに至るまで、幅広い知識と実行力を求められる仕事です。
さらに、時には医療機関外の業者との連携も発生するので、高いコミュニケーション能力が求められます。
医療機器・医薬品メーカー向けコンサルティング
医療機器・医薬品メーカーのコンサルティングでは、開発支援・業務改善・会計や業務効率改善システムの導入・営業支援を行います。
コロナウイルスの流行を契機に、医療業界ではDX化が進み、急速な環境変化に対応するために、コンサルティングを依頼するメーカーが増加中です。
加えて、高齢化による医療費増大に伴い、薬価の適正化や生産性向上に取り組むメーカーも増えています。
また、近年はヘルスケアやライフサイエンスの需要が拡大しており、「予防」をテーマとしたマーケティングを必要とするケースもあります。
医療経営コンサルタントは、急速な業界変化に対応する力が求められるため、常に情報を仕入れ、アップデートする姿勢が必要です。
なお、こうした時代の変化から、一部のコンサルティングファームでは、医療の専門知識を備えた人材の採用を強化しています。
医療経営コンサルタントの年収
医療経営コンサルタントの年収は、コンサルティングファームに所属している場合、400〜1,000万円程度が目安とされています。
病院や介護施設向けの医療経営コンサルタントよりも、医療機器・医薬品メーカー向けの医療経営コンサルタントの方が、比較的年収が高くなりやすい傾向があります。
【代表的な医療経営コンサルティングファームの年収範囲】
| 年収範囲 | |
| IQVIAソリューションズ ジャパン | 400〜1,800万円 |
| KPMGヘルスケアジャパン | 550〜1,400万円 |
| CDIメディカル | 500〜1,300万円 |
| メディヴァ | 400〜1,100万円 |
| ユカリア | 400〜1,000万円 |
| 野村ヘルスケア・サポート＆アドバイザリー | 500〜1,500万円 |
上記の通り、医薬品・医療機器メーカーは外資系コンサルティングファームが多いことから、年収が比較的高いです。
また、役職や実績に応じて、2,000万円以上になる場合もあります。
フリーコンサルタントは収入アップしやすい
フリーランスの医療経営コンサルタントの年収は、案件次第では年収1,000万円を超える可能性があります。
基本的に、医療経営コンサルタントは専門性が高い職業なので、コンサルタントの中でも年収が高く、フリーランスコンサルタントであれば、さらに年収アップが期待できます。
フリーランスの医療経営コンサルタントの場合、案件を獲得できるかどうかが年収アップのポイントになるので、営業活動やエージェント選びが重要です。
コンサルタントの優良案件探しはExperty
医療コンサルティングに特化したエージェントサイトは、現状ほとんどなく、いちコンサルタントとしてヘルスケア分野のコンサルティング案件を探すのがおすすめです。
なお、Expertyでは、フリーコンサルタントの方向けに高額・優良案件を多数紹介しています。
医療サービス企業のPMO支援など、医療関連の案件も多数紹介可能です。
現役のコンサルタントが面談を通じて、案件獲得まで丁寧にサポートするので、効率的に案件を獲得したいコンサルタントの方はぜひご活用下さい。
コロニー株式会社が運営する「Experty」では月額報酬200万円を超えるフリーランス向けのコンサル案件を紹介しています。詳細はこちらからご確認ください。
医療経営コンサルタントになるメリット・デメリット
本章では、医療経営コンサルタントになるメリット・デメリットについて解説します。
- 医療経営コンサルタントになるメリット
- 医療経営コンサルタントになるデメリット
医療経営コンサルタントに興味がある方や、医療経営コンサルタントの適性があるか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
医療経営コンサルタントになるメリット
医療経営コンサルタントになる場合、以下のようなメリットが挙げられます。
- 報酬が高い
医療経営コンサルタントは、専門性の高さや、人の命や健康に関わるという重要な役割を担うため、報酬が高い傾向にあります。
- キャリアパスの選択肢が多い
医療経営コンサルタントとして活躍したのち、医療関連企業の経営者や役員に就いたり、ITを活用したヘルスケアの専門家として活動したりする方も多いです。
他分野のコンサルタントと比べると、キャリアパスの選択肢が非常に多様であることが伺えます。
- 需要が高い
高齢化や医療技術の進化に伴い、医療経営に強い人材が求められており、医療経営コンサルタントは、今後より需要が高まっていくと考えられています。
医療機関にとって、業務の効率化・コスト削減・医療サービスのクオリティ向上は早急に対応したい項目です。
- 影響力がある
医療機関は生きていく上で、必要不可欠な存在なので、医療経営コンサルタントは医療業界を下支えする存在とも言えるでしょう。
ただし、医療経営コンサルティングの先には、常に患者の命や健康があるため、責任重大な仕事です。
その分、患者への影響力が大きく、コンサルタントとしてのやりがいや成長を強く感じることができるでしょう。
医療経営コンサルタントになるデメリット
医療経営コンサルタントになる場合、以下のようなデメリットが挙げられます。
- 高い専門知識と情報のアップデートが求められる
医療制度や技術は常に変化するので、情報収集や知識のアップデートは必要不可欠です。
特に、医療制度の変更は激しく、医療経営コンサルタントは常に最新情報を追い続けなければなりません。
- 地方出張が多い
医療経営コンサルタントは、クライアント先への出張が発生するため、複数のクライアントを担当している場合、全国各地へ赴くことになります。
出張が多くなりやすいので、プライベートや家族との時間を作れない可能性が大きいでしょう。
- ハードワークになりやすい
出張による移動時間が多いことから、プロジェクトの進捗状況によっては、長時間労働になりやすい特徴があります。
- ストレスが多い
経営改善の解決以外に、医療という人の命や健康に関わる分野のコンサルティングは、プレッシャーが高いです。
また、意見の相違や対立が生じることがあるため、医療経営コンサルタントにとって、クライアントと良好な関係を構築することは重要な仕事のひとつです。
医療経営コンサルタントに求められるスキル
医療経営コンサルタントに求められるスキルは、主に以下の3つです。
- 高いコミュニケーション能力
- 根気強さ・忍耐強さがある
- 勉強熱心・向上心がある
医療経営コンサルタントに向いているかどうか確かめたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
高いコミュニケーション能力
コンサルティングで関わる人は医者や経営者だけでなく、様々な立場の医療従事者や、現場従業員と密接に関わる場合もあります。
さらに、医療経営コンサルタントの場合、外部業者との連携が発生するケースも考えられます。
様々な立場の人と関わるため、自分の話をわかりやすく伝える力・話の内容を正しく把握する力・共感能力など、高いコミュニケーション能力を備えている方は、活躍できるでしょう。
根気強さ・忍耐強さがある
医療経営コンサルティングでは、結果が分かるまでに時間を要することが多いです。
そのため、クライアントから不安の声が上がる場合もあります。
また、1人で複数のクライアントを担当するケースもあるため、常にクライアントファーストで動ける忍耐強さや、根気強さを持つ方は、医療経営コンサルタントに向いていると言えるでしょう。
勉強熱心・向上心がある
医療経営コンサルタントは、変化の激しい医療技術や法規制の知識を常にアップデートする必要があります。
コンサルティングにあたる医療機関や企業によっては、医療用語や習慣が異なるため、最低限の知識や情報を身につけておかなければ、クライアントからの信用を失いかねません。
また、医療や経営に関する資格を持っておくことは信頼される要素になるので、知識のアップデートを兼ねて資格取得の勉強をするコンサルタントは多いです。
そこで次の章では、医療経営コンサルタントにおすすめの資格について紹介します。
医療経営コンサルタントにおすすめの資格3つ
本章では、医療経営コンサルタントにおすすめの資格を3つ紹介します。
- 医業経営コンサルタント
- 情報化認定コンサルタント
- 医療経営士
医療経営コンサルタントになる場合、基本的に資格は必要ありませんが、医療に関する資格を取得することで、クライアントから信頼されやすくなります。
活躍の場を広げたいコンサルタントの方や、コンサルティングにおいて有効に働く資格取得を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
医業経営コンサルタント
「公益社団法人日本医業経営コンサルタント協会」が実施する講座を受講し、二次試験まで合格すると医業経営コンサルタントとして認定されます。
講座は12個のカリキュラムで構成されており、会計や税務作業・医療経営診断・医療の質管理など、医療・介護・福祉分野に特化した経営管理を学ぶことが可能です。
資格取得後は、協会HPへの名前が記載されるほか、継続研修への参加が義務付けられており、クライアントから信頼を得やすい仕組みができています。
案件を獲得する可能性も広がるため、フリーランスでの活動を考えている方は、医業経営コンサルタントの資格取得も考えてみてはいかがでしょうか。
情報化認定コンサルタント
前述した、医業経営コンサルタントの資格保有者だけが受験資格を与えられます。
医療業界は技術や法規制の変化が激しく、クライアントにとって効果的な経営戦略を策定するためには、最新情報を収集し、整理・分析する力が求められます。
合格後は、先進的なコンサルティング手法を持ち合わせているコンサルタントとして認定されるため、医療に関わるコンサルタントとして、さらなる信頼獲得につながるでしょう。
医療経営士
「日本医療経営実践協会」が実施する認定試験に合格することで、医療経営士として認定されます。
1〜3級まであり、飛び級の受験は不可です。
医業経営コンサルタントに比べると、受験費用や資格維持費用が低いので、取得ハードルも低めです。
医療機関における実践的な経営課題の解決知識やスキルを学ぶことができ、合格後は医療経営のプロとして活動することができます。
医療経営コンサルタントを目指す方や、活動の幅を広げたい方は、ぜひ資格取得を考えてみて下さい。
参考：日本医療経営実践協会
まとめ
本記事では、医療経営コンサルタントの仕事内容や年収、メリット・デメリットなどについて解説しました。
近年の医療技術や法規制は激しく変化していますが、急速な環境変化に対応できる経営者が不足していることから、医療経営コンサルタントの需要が高まっています。
今後、医療経営コンサルタントとしてスキルアップや、独立を検討されている方は、ぜひ本記事の内容を参考にしてみてください。
Expertyでは以下の特徴があります。
- 200万円/月の高額コンサルティング案件多数
- プライム案件（直請け）メインのコンサル案件あり
- 現役のコンサルタントが面談などを通じて丁寧にサポート
- 副業の方も柔軟に対応可能な案件あり
キャリア面談であなたにぴったりのコンサル案件や非公開案件をご紹介しています。
コロニー株式会社が運営する「Experty」では月額報酬200万円を超えるフリーランス向けのコンサル案件を紹介しています。詳細はこちらからご確認ください。
ぜひご活用ください。
