PMOは業務委託で稼げる？年収やフリーランスのメリット・デメリット
目次
PMOは業務委託で稼げるのか？
PMOは業務委託で稼げるのでしょうか？
まずは前提知識から確認していきましょう。
PMOとは
PMO（Project Manegemet Office：プロジェクトマネジメントオフィス）とは、プロジェクトマネジメントに関連する業務を行う部門や構造システムのことです。 コンサルティング業界においては、PMOの現場に携わるコンサルタント人材のことをPMO（もしくはPMOコンサルタント）と呼びます※。 プロジェクトの品質管理や進捗管理などをはじめ、事務作業や人材管理など、PMOに求められる役割は多岐にわたります。 ※本記事におけるPMOはコンサルタント人材を意味しています。 PMOの基本的な知識に関しては、以下の記事を参考にしてください。 関連記事：PMOとは？プロジェクトの命運を握るコンサルタントの役割・求められるスキルについて業務委託とは
業務委託とは、クライアントから依頼を受けた仕事の成果物・役務を提供することで報酬が発生する働き方のことです。 正社員や契約社員のように企業と労働契約を結ぶのではなく、業務委託契約を結びます。 業務委託契約では、発注側は仕事のやり方や勤務時間を細かく指定することはなく、受注側は自由な働き方を実現しやすいです。 そのため、近年はクライアントと業務委託契約を結び、フリーランスとして活動する人が増加しています。PMOは業務委託で稼げる可能性が高い
PMOは業務委託でも十分稼げる可能性があります。 近年はPMOへの需要が高まっていますが、人材不足を課題視する企業は少なくありません。 そこで（フリーランスなどの）外部人材を活用しようとする動きが見られています。 実際にPMOを含むフリーコンサルタントへの案件を紹介しているExpertyでは、月単価100万円の案件も扱っています。 こういった高単価案件を獲得できれば、PMOは業務委託で効率的に収益をあげられる可能性が高いです。 ＞＞Experty【年収】PMOの業務委託における単価相場
業務委託・フリーランスとして働くPMOの平均年収は、個人の働き方や案件の条件、受注量などによって変わってきます。
しかし、PMOの業務委託案件の単価相場は「80〜100万円程度」なので、1,000万円以上の年収も珍しくありません。
ちなみに会社員のPMOの平均年収は「600万円程度」です。
そのため、効率的に報酬を得たい方は、フリーランスの方が向いているかもしれません。
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PMOが業務委託で働くメリット
PMOが業務委託で働くメリットはあるのでしょうか？
以下で詳しく確認していきましょう。
高収入を得られる
PMOは業務委託で働くことで、効率的に報酬を得られる可能性があります。 以下、会社員との比較表です。| 業務委託（フリーランス）で働くPMOの平均年収 | 会社員として働くPMOの平均年収 |
| 個人によって大きく異なるが、1,000万円以上の年収も実現可能 | 600万円〜700万円程度 |
好きな仕事を選べる
好きな仕事を自分で選べる点も、業務委託で働くメリットでしょう。 会社員のPMOの場合、会社側がアサインしたプロジェクトマネジメントに携わることが多いです。 しかし、業務委託の場合は自分で応募する案件を決められるため、より主体的に動くことができます。 「自分の興味のあるプロジェクトに携わりたい」という方は、業務委託の方が向いているかもしれません。自由な働き方を実現しやすい
PMOが業務委託で働くメリットとして、自由な働き方を実現しやすい点が挙げられるでしょう。 常駐タイプの業務委託案件もありますが、多くの案件では働く場所や時間が決められていません。 自分のスケジュールに合わせて仕事を進められるので、自由度の高い働き方を実現できるのです。 そのため、ゴールデンウィークやお盆休みを避けて長期休みを取る、旅行先でワーケーションするなども可能になります。未経験から挑戦できる
PMOの業務委託案件の中には、未経験向けのものも多数見受けられます。 PMOへの需要が高まっていますが、人材が不足していることが影響しているかもしれません。 とはいえ、業務委託やフリーランスでは即戦力が求められる傾向にあります。 そのため、スキルや実績があった方が好条件の案件を獲得しやすいです。 未経験から挑戦したい方は、案件に取り組む中で徐々にスキルを身につけ、最終的に高単価案件の獲得を目指すと良いでしょう。PMOが業務委託で働くデメリット
PMOが業務委託で働くことで、多くのメリットを得られることがわかりました。
それでは、どのようなデメリットがあるのでしょうか？
労働基準法が適用されない
正社員やアルバイトは企業と雇用関係にあり、労働基準法が適用されます。 しかし、業務委託契約では、労働基準法が適用されません。 そのため、労働保険に加入できない、最低賃金が定められていないなどの点が懸念されるでしょう。 業務委託契約の場合は、稼働時間に相当する報酬をもらっているかという点に注意しなくてはいけません。 労働基準法が適用されない分、働く場所や時間が拘束されない点は魅力でもありますが、リスクについても理解することが大切です。福利厚生がない
PMOが業務委託で働く場合、福利厚生がない点が懸念されるでしょう。 業務委託契約の場合は、会社員とは異なり労災保険や雇用保険などの社会保険に加入できないためです。 もし事故等で怪我をしても、社会保険の手当を受けることができません。 ただ、近年はフリーランス向けの保険制度も整備されており、心配な方はそういったサービスの活用も検討すると良いでしょう。責任の範囲が増える
責任の範囲が増える点も、PMOが業務委託で働くデメリットのひとつです。 会社員の場合、トラブル発生時は会社がカバーしてくれます。 しかし、業務委託の場合は自分でトラブルに対処しなくてはいけません。 スキル不足で契約が切られたという事態が発生しても、自分の責任となるのです。 業務委託契約で働くメリットとデメリットについては、以下の記事をご確認ください。 関連記事：業務委託はやめた方がいい？メリット・デメリットや向いている職種・フリーランスとの違いを解説PMOが業務委託で働く際のポイント
PMOが業務委託で働く場合、注意すべきポイントがいくつかあります。
以下で、気をつけたいポイントについて確認していきましょう。
会社員として実務経験を積む
業務委託で働きたいPMOの方は、十分なスキルや実績があるかを確認しておきましょう。 未経験でも応募できるフリーランス・業務委託案件はあるものの、高単価案件を獲得するためには、ある程度のスキルや実績が要求されるためです。 自分自身のスキルが不足していると感じた場合、まずは会社員として経験を積むのが良いかもしれません。 研修制度が整っている会社等で経験を積めば、基礎的なビジネススキルが身に付くだけでなく、業務を通じて実践力を身につけられます。資格を取得する
資格を取得した方が、業務委託案件に応募する際に有利に働くケースがあります。 資格は自分のスキルや知識を客観的に証明するのに役立ち、企業からの評価も得やすくなるためです。 PMO関連の資格としては、以下の資格が挙げられます。- プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格
- PMOスペシャリスト認定資格
- プロジェクトマネージャ試験(IPA)
- PMP
フリーランスエージェントを活用する
効率的に業務委託案件を探したい方は、フリーランスエージェントを活用しましょう。 フリーランスエージェントは、フリーランス向けの案件を紹介してくれたり、事務作業をサポートしてくれたりするサービスです。 フリーランスエージェントを活用することで、案件探しに時間をかける必要がなくなり、自分の業務に集中しやすくなります。PMOの業務委託ならExpertyがおすすめ
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まとめ
今回の記事では、業務委託やフリーランスの働き方に興味があるPMOに向けて、業務委託で働くメリットやデメリット、年収、注意点などについて解説しました。 近年は政府によって多様な働き方が推進されており、以前よりも自分にあった働き方を実現しやすくなりました。 業務委託やフリーランスは業務ベースで仕事を進めるため、場所や時間にとらわれずに仕事に取り組むことができます。 ただし、高単価案件を獲得するためには実績やスキルが必須です。 未経験の方は、高単価案件を獲得できるようにスキルアップに励みましょう。 Expertyはフリーランスで働くPMOやコンサルタントをサポートしています。 お困りのことがありましたら、ぜひ一度ご相談ください。 
