外資系PMOコンサルの年収やキャリアアップ!向いている人や向いていない人も解説

外資系PMOコンサルタントは、プロジェクトの成功に欠かせない存在であり、高収入や多彩なキャリアが期待できる職種です。

一方で、業務内容やキャリア形成に悩む声もあり、適性が問われる職種でもあります。

本記事では、PMOの定義から外資系企業特有の特徴、年収やキャリアアップの道筋、向いている人・向いていない人の特徴まで幅広く解説します。

PMOとして活躍したい方はぜひ参考にしてください。

そもそもPMO(Project Management Office)とは

PMO(Project Management Office)とは、プロジェクトを円滑に進めるための支援を行う専門部署です。

企業内で複数のプロジェクトが同時に進むと、管理方法や進め方がバラバラになりがちです。

そこでPMOは、プロジェクト管理のルールや手順を統一し、組織全体の効率化を図ります。

また、プロジェクトマネージャー(PM)の負担を減らす役割もあります。

PMはプロジェクトの責任者として多くの判断を求められますが、そのすべてを一人でこなすのは困難です。

そこでPMOが客観的な立場から情報収集や分析、関係部署との調整を行い、PMの意思決定をサポートするのです。

外資系コンサルティング企業におけるPMOの特徴

外資系コンサルティング企業のPMOは、スピード感と柔軟性が大きな特徴です。

日本企業では、PMOは社内調整や事務作業が中心になりやすいでしょう。

一方、外資系企業ではプロジェクトの成功を最優先し、迅速な意思決定を求められます。

クライアントの期待値も高く、短期間で成果を出すプレッシャーもあります。

また、グローバルな環境で働く機会が多い点も魅力です。

海外拠点とのコミュニケーションや異文化理解力が必要になり、語学力や柔軟な対応力が磨かれます。

さらに、外資系PMOはプロジェクト管理だけでなく、経営層への提案や改善策の提示も担当します。

単なるサポート役にとどまらず、自ら主体的に動く姿勢が求められるでしょう。

外資系PMOコンサルタントの年収とキャリアアップ

外資系PMOコンサルタントは、比較的高収入でキャリアの選択肢も豊富です。

プロジェクトの規模や企業規模によって年収に差があり、キャリアアップのステップも多様です。

ここでは、具体的な年収事情とキャリアアップの方向性について見ていきましょう。

経験年数による年収の変化

外資系PMOコンサルタントは、経験年数に応じて着実に年収が上昇します。

新人時代はサポート業務が中心で、給与は600万円前後からスタートします。

3年以上経過するとプロジェクト管理能力が認められ、700〜900万円程度に到達します。

5年以上経つと、チームリーダーやマネージャーとして活躍し、1,000万円を超えることも多いでしょう。

経験10年以上の場合、高度なマネジメント力や専門性が評価され、1,200万円以上も期待できます。

大手コンサルティング企業と中小企業の年収比較

大手外資系コンサルティング企業と中小企業では、PMOコンサルタントの給与水準に差があります。

大手企業ではプロジェクト規模が大きく、クライアントも有名企業が多いため、高い報酬を得やすいでしょう。

そのため、大手では若手でも700〜800万円、中堅以上になると1,000万円を超えるケースも多いです。

一方、中小規模の外資系企業では700〜900万円程度が一般的で、大手に比べるとやや低めです。

ただし、中小企業は裁量権や自由度が高く、自分らしい働き方を求める人には魅力的でしょう。

キャリアアップ

外資系PMOコンサルタントは多彩なキャリアを選べます。

自身の適性や将来像に合わせて柔軟な選択肢を選べるが魅力でしょう。

 

PMOからPMへのステップアップ

PMOとしてプロジェクト管理経験を積んだ後は、PM(プロジェクトマネージャー)へ昇格する道があります。

PMになるには、プロジェクト全体を統括する視点やリーダーシップが不可欠です。

予算管理や人材育成など責任範囲も広くなりますが、その分給与面でも優遇されます。

 

専門性を活かした他のコンサルティング分野への転職

また、自分の専門知識を活かして別分野へ転職するケースもあります。

たとえばIT分野に詳しい人ならIT戦略コンサルタントへ転身可能です。

他にも業務改善や経営戦略など、自分の強みを活かした新たな道へ挑戦できます。

PMOで培った調整力や交渉力は他分野でも重宝されるでしょう。

外資系PMOコンサルタントの実態と課題

外資系PMOコンサルタントは、実態に課題も多く、キャリア形成に悩む声も聞かれます。

以下では、具体的な課題について掘り下げて解説します。

「PMOコンサルばかり」といわれる理由

近年、PMO案件の需要が急増しています。

企業がプロジェクト管理の効率化を求めるなかで、PMOコンサルタントへの依頼が増えています。

特にITやDX(デジタルトランスフォーメーション)関連のプロジェクトでは、複雑な工程を管理する専門家が不可欠です。

その結果、外資系コンサルティング企業ではPMO案件が中心となり、「PMOばかり」と感じる人もいるでしょう。

多様な業務を経験したいコンサルタントにとっては、この偏りが不満につながる場合があります。

「PMOはつまらない」という声

PMOは裏方業務が多い点で「つまらない」と感じる人もいます。

たとえば、進捗管理やドキュメント作成などの事務的な作業が中心になることがあります。

また、創造性を発揮する機会が少ない点も不満の一因です。

クライアントの要望に応じて動くことが多く、自分のアイデアを直接反映させる場面は限られます。

このような業務内容に対する不満から、PMOに魅力を感じにくい人もいるでしょう。

PMOがキャリアにならないというジレンマ

PMOコンサルタントは、スキルの汎用性と専門性のバランスに悩むことがあります。

調整力や進捗管理能力など汎用的なスキルは身につきますが、それだけでは市場価値を高めるのが難しい場合があります。

一方で、特定分野で深い専門性を持つわけではないため、キャリアアップの選択肢が限定されることもあります。

このジレンマから、「PMO経験だけでは次のステップに進みにくい」と感じる人もいるでしょう。

外資系PMOコンサルタントに向いている人

外資系PMOコンサルタントは、プロジェクトに不可欠な存在であり、適性がある人ほどやりがいを感じやすいでしょう。

以下では、向いている人の特徴を解説します。

幅広い経験を積みたい人

外資系PMOコンサルタントは、多様な業界やプロジェクトに関わる機会が豊富です。

たとえば、IT、製造業、金融など異なる分野でのプロジェクト管理を経験できます。

そのため、業界知識やマネジメントスキルが幅広く身につきます。

また、クライアントごとにプロジェクトの進め方や課題が異なるため、柔軟な対応力が求められる場面も多いです。

新しいことに挑戦したい人や多様な経験を積みたい人には最適な環境でしょう。

調整や交渉が得意な人

外資系PMOコンサルタントは、チーム間の調整役として活躍します。

プロジェクトには多くの関係者が関わるため、それぞれの意見をまとめたり、対立を解消したりする能力が必要です。

また、クライアントとの交渉も重要な仕事の一部です。

たとえば、スケジュールや予算について合意形成を図る場面では、冷静かつ論理的なコミュニケーション力が求められます。

そのため、調整や交渉を得意とする人は、この職種で高く評価されるでしょう。

細部にこだわれる人

外資系PMOコンサルタントは、プロジェクトの進捗状況やリスク管理など細かい部分まで目を配ります。

たとえば、スケジュールの遅延リスクを早期に察知し、適切な対策を講じることが求められます。

また、ドキュメント作成やデータ分析など正確性が重視される業務も多いため、細部へのこだわりが欠かせません。

よって、慎重で丁寧な仕事ぶりを発揮できる人は、この職種に向いているといえます。

外資系PMOコンサルタントに向いていない人

外資系PMOコンサルタントは、全ての人に適しているわけではありません。

ここからは、向いていない人の特徴を具体的に解説します。

特定のプロジェクトにこだわりがある人

PMOは複数のプロジェクトを横断的に管理する役割を担います。

そのため、「特定のプロジェクトだけに集中したい」というこだわりが強い人には不向きです。

たとえば、ITプロジェクトだけに興味がある場合でも、PMOとしては建設やマーケティングなど異なる分野のプロジェクトも管理する必要があります。

また、PMOはプロジェクト全体を俯瞰し、組織全体の効率化を図る役割が求められるため、一つの案件に深く関わりたいという希望とは相容れない場合が多いでしょう。

このような場合は、PM(プロジェクトマネージャー)のほうが適している可能性があります。

事務作業に抵抗がある人

PMOの業務には報告書作成や進捗管理、データ整理など事務的な作業が多く含まれます。

これらはプロジェクト運営の基盤を支える重要なタスクですが、単調な作業と感じる人もいるでしょう。

また、正確性や細かい確認作業が求められるため、「事務作業は苦手」「もっとクリエイティブな仕事がしたい」と考える人には負担になる可能性があります。

さらに、自分が表立って活躍したいタイプの人にとっては、裏方としてサポートする役割は物足りなく感じるでしょう。

このような場合は、ほかのコンサルティング分野や専門職種の方が適しています。

日本市場における外資系PMOコンサルティングの動向

日本市場では、外資系PMOコンサルタントの需要が年々高まっています。

以下では、その背景を解説します。

日本企業におけるPMOニーズの高まり

近年、日本企業ではPMO導入の動きが活発化しています。

その理由の一つは、ITプロジェクトの成功率を向上させたいというニーズです。

大規模なシステム導入やデジタルトランスフォーメーション(DX)を進めるなかで、複雑なプロジェクトを効率的に管理する必要性が高まっています。

さらに、日本企業のグローバル化もPMO需要を押し上げています。

海外拠点との連携や国際的なプロジェクトを円滑に進めるためには、外資系PMOコンサルタントの経験とスキルが欠かせません。

特に多国籍チームの調整や異文化間での意思疎通を得意とする外資系PMOは、日本企業にとって頼れる存在です。

このような背景から、外資系PMOコンサルティングは日本市場でますます重要な役割を果たしていくでしょう。

外資系PMOコンサルタントになるには

外資系PMOコンサルタントとして活躍するには、必要なスキルを身につけ、キャリアを積みながら適切な企業に応募する準備が重要です。

ここでは、具体的なステップについて解説します。

必要なスキルを把握する

PMOコンサルタントに求められるスキルの中心は、コミュニケーション能力と調整力です。

プロジェクトには多くの関係者が関わるため、異なる意見や利害をまとめる力が欠かせません。

また、プロジェクトマネジメントスキルも重要です。

進捗管理やリスク対応、予算管理など、プロジェクト全体を効率的に運営する能力が求められます。

さらに、外資系企業では英語力や異文化理解力が評価されることが多いです。

海外拠点との連携やグローバルプロジェクトへの対応力を磨くことが成功へのカギでしょう。

キャリアを積む

外資系PMOコンサルタントになるためには、関連する職種で経験を積むことが有効です。

たとえば、プロジェクトマネジメントや業務改善の実務経験は大きな強みになります。

また、PMOに特化した資格取得も役立つでしょう。

代表的な資格としてはPMP(Project Management Professional)やPRINCE2などがあります。

これらの資格は国際的に認知されており、外資系企業での評価も高いです。

さらに、自分の得意分野を明確化し、それを活かせる実績を積み上げることで市場価値が向上します。

採用基準を把握して応募する

外資系企業の採用基準は、日本企業とは異なる場合があります。

たとえば、成果主義の文化が強いため、具体的な実績や数値で示せる成果が重要視されます。

また、自分のスキルや経験が企業の求める要件と合致しているかどうかを確認することも大切です。

求人情報を詳細に読み込み、自分の強みがどのように貢献できるか明確に伝える準備をしましょう。

さらに、面接では論理的思考力や問題解決能力が問われるため、過去の経験を基に説得力のある回答を準備する必要があります。

外資系コンサルのPMOに転職するならExpertyがおすすめ

外資系コンサルのPMOとしてキャリアを築きたいなら、Expertyがおすすめです。

Expertyは、大手上場企業との直接契約を多数持ち、月額100万円以上の高額案件が豊富に揃っています。

さらに、専任コンサルタントによる手厚いサポートが特徴で、案件参画前だけでなく、稼働中や終了後も新たな案件を迅速に紹介してもらえます。

また、週1時間からフルタイムまで柔軟な働き方が可能で、副業として始めたい方にも適しています。

未経験者向けの教育サービスも充実しており、コンサルティングの基礎やプロジェクト進行のノウハウを学びながらスキルアップが目指せます。

営業活動に時間を取られることなく、高単価案件に集中したい方や安定した収入を求める方には、Expertyの利用がおすすめです。

ぜひ、登録してみてください。

まとめ

外資系PMOコンサルタントは、高い専門性と調整力を活かし、多様なプロジェクトで活躍できる魅力的な職種です。

高収入やキャリアアップのチャンスが豊富ですが、業務内容や適性によって向き不向きが分かれる点も特徴です。

また、日本市場ではPMOニーズが急速に高まっており、転職を検討する絶好のタイミングといえます。

転職支援サービス「Experty」を利用すれば、高単価案件や柔軟な働き方を実現しやすくなるでしょう。

ぜひ、この機会に新たなキャリアへ挑戦してみてください。

記事監修者の紹介

アメリカの大学を卒業後、株式会社NTTデータに入社。
コンサルティングファームへ転職しデロイトトーマツコンサルティング・楽天での事業開発を経て、取締役COOとして飲食店関連の会社を立ち上げ。
その後、コロニー株式会社を創業。