コンサルタントは意味ない・役に立たないと言われる理由を徹底解説!

「コンサルタントは意味がないって本当?」
「コンサルタントが役に立たない本当の理由とは?」

と疑問をお持ちの方がいるかもしれません。

コンサルティングはすぐに効果が現れず、時間と費用がかかることから、その存在価値が疑問視されることがあります。

しかし、コンサルタントを活用するメリットは数多く、ビジネスにおける需要が高まっています。

今回の記事では、コンサルタントは意味ないと言われる理由やコンサルタントの需要が高まっている背景について解説します。

コンサルタントは意味ない・役に立たないって本当?

SNSなどでは、コンサルタントは意味ない・役に立たないといった意見を目にすることがあります。

以下でコンサルタント関連の投稿を一部確認していきましょう。

AIでは代替できない付加価値がないと、コンサルタントの存在価値がなくなってしまうと思います。
 
自称「経営コンサルタント」の多くは、「最新の経営手法を教える」ことにフォーカスしていますが、日本の中小企業にとっては役に立たない内容です。多くの中小企業は月次収益管理さえ実施しておらず、最新の経営手法を学んだところで活用できないためです。
 
横文字の役職名がついたコンサルタントから大企業の支援実績を伝えられ、一発で信用してしまい、顧問契約してしまう中小企業が多いです。多くの費用を支払い、役に立たない資料だけが手元に残って後悔するパターンです。

コンサルタントの役割

そもそもコンサルタントにはどのような役割が期待されるのでしょうか?

基本的にはコンサルタントは「クライアントの課題解決を支援する役割」を担います。

ITコンサルタントはIT関連の課題解決を目指すといったように、コンサルタントのタイプによって対応領域が異なります。

具体的な業務としては、調査やデータ分析、解決策の提案などが挙げられるでしょう。

コンサルタントの仕事内容については、以下を参考にしてください。

関連記事:コンサルタントの仕事内容とは?年収ややめとけと言われる理由を解説

コンサルタントは意味ない・役に立たないと言われる理由

それでは、コンサルタントは意味ないと言われるのはどうしてでしょうか?

以下で、詳しく確認していきましょう。

成果を可視化しづらいから

コンサルティングによる効果は可視化することが容易ではありません。

メーカーが製造する有形商材などとは異なり、コンサルタントが提供するサービスは無形商材です。

クライアントの経営課題を抽出したり、解決策を提案したりなど、コンサルタントが提供するサービスは形のないアウトプットとなります。

また、コンサルタントの成果は業務効率化やコスト削減など中長期的に現れるものです。

このようにコンサルタントによる成果が見えづらいことから、コンサルタントは意味がないと言われてしまうのです。

コンサルタントの実力不足から

コンサルティングの質はコンサルタントの技量によって左右されます。

中には、各クライアントの状況を理解せずに、形式的な提案を行うコンサルタントも存在します。

テンプレート通りの提案内容であれば、外部のコンサルタントに依頼しなくても自社でカバーできる可能性が高いです。

依頼先を選定する際は、コンサルティングファームの信頼性や担当コンサルタントの実力などを確認しておくことをおすすめします。

費用が高いから

コンサルタントは意味がないと言われる理由として、費用が高いことが考えられます。

以下で、コンサルタントへの依頼費用の目安をまとめました。

 
コンサルティングファームの規模 契約費用の相場
大手コンサルティングファーム 顧問契約:100万円〜(月額)
プロジェクト型:1億円程度(年間)
小規模なコンサルティングファーム 顧問契約:3~5万円(月額)
プロジェクト型:120~400万円程度(年間)
時間契約:1.5万円~3万円程度(1時間あたり)
独立系コンサルティングファーム 顧問契約:20~30万円(月額)
プロジェクト型:180~550万円程度(年間)
時間契約:3~5万円程度(1時間あたり)

コンサルタントを利用すると多額の費用を支払う必要があり、費用対効果を疑問視する企業も少なくありません。

クライアントが過度な期待を持っているから

クライアントの中には、コンサルタントに対して過度に期待してしまっている企業も存在します。

コンサルタントが提案したアウトプットを実行したとしても、必ず課題解決できるわけではありません。

しかし、中には「多額の費用を支払ってコンサルティングを利用しているのだから、絶対に成功するだろう」と考えている企業も存在するのです。

現場を知らないため

現場をよく知らないコンサルタントが存在することから、コンサルタントは意味がないと言われることがあります。

コンサルタントが携わる業界はプロジェクトによってさまざまです。

実務経験がない業界や関わりが全くない業界を担当することもあります。

中には机上の空論を述べることはできても、現場での実践が難しい提案やテンプレートに当てはめた提案しかできないコンサルタントも存在します。

アドバイスが結果に繋がらない可能性があるから

クライアントの中には、コンサルタントのアウトプットは「結果」と捉えている方が見受けられます。

しかし、コンサルタントのアウトプットは「過程」です。

企業の状況を客観的に捉えて課題を抽出し、適切な戦略を立てていくプロセスに価値があります。

コンサルタントの存在価値は結果にあると勘違いしていると、思うような成果をえられなかった際に「コンサルタントは意味がない」と感じてしまうようです。

コンサルタントの需要とは?

コンサルタントは意味がないと言われている一方で、その需要は高まっています。

コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社の調査によると、日本国内におけるコンサルティング市場規模は「2030年に2.2兆程度にまで拡大する」と予想されています(スタンダード予測)。

近年はグローバル化の加速やデジタル化の必要性などの影響により、専門性の高いコンサルティングサービスへの需要が増加傾向です。

【職種別】コンサルタントの需要が高まっている背景

コンサルタントの需要が高まっている背景を職種別に確認していきましょう。

ITコンサルタント

ITコンサルタントとは、ITを活用してクライアントの経営課題を解決するコンサルタントのことです。

コンサルタントの中でもITコンサルタントへの需要は急増しています。

DXの必要性が高まっていることやテクノロジーが急速に進化していることが関係しているでしょう。

ITコンサルタントの需要については、以下の記事を参考にしてください。

関連記事:ITコンサルタントの将来性と需要を徹底解説!キャリアパスや課題と対策も紹介

経営コンサルタント

経営コンサルタントとは、クライアントの経営戦略に関するアドバイスを行うコンサルタントのことです。

グローバル化やデジタル化などの影響により、企業が直面する経営課題は複雑化しています。

そのような状況で経営戦略に関する専門知識を備えた経営コンサルタントへのニーズが高まっているのです。

経営コンサルタントは適切な経営戦略を立案するために、経営に関する知識のほか、最新技術や社会情勢などの知識も求められます。

戦略コンサルタント

戦略コンサルタントとは、クライアントの中長期経営戦略、および事業戦略の立案をサポートするコンサルタントのことです。

対応するテーマは幅広く、マーケティングや営業、ブランディング、新規事業などさまざまな分野の戦略立案を支援します。

市場の競争が激化している現在、持続的な経営を実現するために、専門知識やノウハウを兼ね備えた戦略コンサルタントへのニーズが高まっています。

人事コンサルタント

人事コンサルタントとは、クライアントの人事領域における課題解決を支援するコンサルタントのことです。

例えば、人事戦略の立案や人材開発に関するアドバイス、研修の実施、採用活動のサポートなどの課題に対応します。

あらゆる業界で人材不足が深刻化する中、人財を確保するためにも効果的な人事戦略を立てる必要性が高まっています。

また、リモートワークの普及や多様な働き方へのニーズの高まりにより、人事戦略の見直しを行う企業も少なくありません。

このような状況から、人事コンサルタントへの需要が急増しているのです。

コンサルタントへの転職ならExpertyがおすすめ

コンサルタントは意味がないという意見がある一方で、コンサルタントの需要が拡大傾向にあることがわかりました。

そんな将来性の高いコンサルタントのキャリアに興味がある方は、Experty(エキスパティー)をご活用ください。

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まとめ

今回の記事では、コンサルタントは意味ない・役に立たないと言われる理由について解説しました。

コンサルタントの必要性が疑われる理由として、成果を可視化しづらいこと、コンサルタントの実力にバラつきがあることなどが関係しています。

一方で現在はコンサルタントへの需要が高まっていることから、コンサルタントは完全に意味がないという訳ではありません。

より需要の高いコンサルタントを目指したい方は、ITや語学力などの専門スキルを身につけることをおすすめします。

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記事監修者の紹介

アメリカの大学を卒業後、株式会社NTTデータに入社。
コンサルティングファームへ転職しデロイトトーマツコンサルティング・楽天での事業開発を経て、取締役COOとして飲食店関連の会社を立ち上げ。
その後、コロニー株式会社を創業。